2023.04.03 家づくりの豆知識
注文住宅を建てる際に必要な初期費用について解説します！
注文住宅は、建売住宅と異なり、建物に対する諸費用や初期費用がかかります。
これらの費用は、建物の完成前に支払う必要があり、金額も高額なので事前に用意しなければなりません。
では、どのくらいの金額が必要なのでしょうか。
今回は、注文住宅を建てる際の初期費用や諸費用についてご紹介します。
□注文住宅を建てる際の初期費用はどのくらい必要？
注文住宅を建てるためには、建物本体工事費以外にもさまざまな費用が必要です。
ここでは、まず初期費用についてご紹介します。
初期費用とは、注文住宅を建てるための土地の売買契約から住宅が完成して引き渡しを受けるまでに支払う費用のことを言います。
初期費用は、大きく頭金と諸費用の2つに分けられ、頭金は注文住宅購入代金のうち、現金で支払う費用のことを指します。
頭金は、購入代金の10パーセントから20パーセントが相場とされます。
例えば、4,000万円の注文住宅を購入する場合、約400万円から800万円の頭金を支払う必要があります。
しかし、住宅ローンの借入金額や自己資金次第では、頭金がなくなったり、反対に頭金の相場以上の費用を準備しなければならなかったりすることもあります。
そのため、資金計画は金融機関にしっかりと相談するようにしましょう。
また、注意していただきたいことは、頭金はあくまでも注文住宅の購入代金の一部であるということです。
頭金とは別に諸費用が必要で、土地や本体価格以外に支払いが必要な付随費用がかかります。
例えば、不動産業者に支払う仲介手数料や所有権移転登記や抵当権設定登記などにかかる登記費用などが挙げられます。
したがって、頭金と諸費用はそれぞれ現金で用意することになるので気を付けましょう。
□諸費用はいくらかかる？
初期費用についてご紹介しましたが、諸費用も準備する必要があります。
では、諸費用は一体どのくらい金額になるのでしょうか。
ここでは、諸費用の金額についてご紹介します。
諸費用とは、土地購入時の土地代以外にかかる費用や住宅建築時の建物工事以外にかかる手数料のことを指します。
金融機関で諸費用専用のローン契約を結ぶ場合を除き、通常の住宅ローン契約では賄えません。
そのため、自己資金で支払うケースが多いです。
しかし、諸費用とは言っても、さまざまな種類があります。
支払いのタイミングや金額はそれぞれ異なるので、予算を考えるときは住宅本体の金額だけでなく、諸費用がいくらかかるのかも把握しておきましょう。
では、以上のことを踏まえると諸費用はどのくらいかかるのでしょうか。
それぞれのケースによって異なりますが、一般的には土地・建物費用総額の10パーセントから12パーセントだと言われています。
例えば、2,500万円の土地に2,500万円の注文住宅を建てる場合、諸費用は500万円から600万円かかります。
印紙税や登録免許税などさまざまな税金もかかるので、それらについてもしっかり把握しておきましょう。
□現金払いの金額を抑える方法はある？
注文住宅の諸費用を現金で準備するには、非常に大きな金額となるため大変ですよね。
そのため、少しでも金額を抑えたいと思われる方は多いのではないでしょうか。
ここでは、現金払いの金額を抑える方法についてご紹介します。
1つ目は、諸費用を住宅ローンに組み込むことです。
ローン会社によっては、諸費用を住宅ローンに含められる場合があります。
もし、可能ならまとまった現金を準備する負担を少し軽減できるのではないでしょうか。
しかし、借入金が増える分、利息も増えてしまうことが予想されるので、慎重に考える必要があるでしょう。
2つ目は、登記手続きを自分で行うことです。
登記手続きは、司法書士に依頼しなくても自分でできます。
その場合、司法書士への手数料を削減できます。
ただし、手続きは専門用語が多く、理解しにくい書類がたくさんあります。
そのため不動産に関する知識がない方は難しいと感じるかもしれません。
それだけでなく、法務局に行く必要もあるので、時間も手間もかかってしまいます。
司法書士に依頼するときは、少しでも手数料が安い司法書士を探すと良いでしょう。
3つ目は、仲介手数料を削減することです。
土地は注文住宅を建てるハウスメーカーから購入することで、仲介手数料を無くせます。
ハウスメーカーが土地を探してくれたり、住宅とセットで販売されていたりすることもあるので、注文住宅を建てるハウスメーカーから土地を購入することを検討してみましょう。
仲介手数料は、大きな金額を占めるので、削減することで余裕が生まれます。
□まとめ
注文住宅を建てるためには、初期費用や諸費用をあらかじめ準備する必要があります。
できるだけ現金払いの金額を減らしたいという方は、今回紹介したことを参考にしてみてください。
できるだけ費用を抑えることを考えて、税金を節約しようと思われる方もいらっしゃいますが、税金を支払わなかった場合、過怠税を課される可能性があるので注意しましょう。
