オール電化の新築住宅長野県松本市【(株)優プラン】こんな家つくります

耐震性－先進のテクノロジーで地震に強い家づくり。
公開実大耐震実験で高い耐震性能を実証。
耐久性－地盤調査は入念に測定。鉄筋コンクリートのベタ基礎を採用。鉄やコンクリートより木は強い素材。住宅性能表示制度において７つの最高等級
耐風性－隅柱と通柱は断面積1.3倍の4寸角でひとまわり太く、構造金物で緊結した筋交いは建物の変形を防ぎます。
耐火性－耐火性を高める不燃性の石膏ボード。火に強い外壁材・屋根材を採用。

末永く安心できる暮らし

家族が安心して長く暮らせる住まいであってほしい。これは私たちが全ての家に込めた願いです。優プランの家は伝統の木造軸組み工法に、耐震性・耐久性を高める先進のテクノロジーを融合させた、これからの住まいの安心基準「新世代ハウス」です。家族の成長を見守り、家族と共に成長していける快適で頼もしい住まいです。

強固な基礎構造

鉄筋コンクリートのベタ基礎を採用

建物全体の重量を支え、地震などの外力を地盤に分散させる基礎。強度と耐久性に優れた鉄筋コンクリート造のベタ基礎を採用。
割栗石または砕石を突き固めた上に、鉄筋入りのベタ基礎が地盤をしっかり捉え、建物の荷重をバランスよく支えます。

さらに、コンクリートの力を強化するために、鉄筋ユニットを縦横に配筋。軽くて強い木造軸組みのメリットを生かした基礎構造です。
また、基礎の下全体にシロアリを防ぐための薬剤処理
を行い、湿気を防ぐための防湿シートを敷いて長持ち
する基礎を実現しています。

基礎の全周換気

基礎を地盤面から４００ｍｍ高に設定。基礎全周換気工法により、床下の高い通気性を確保しています。

さらに、基礎と土台の間にパッキンを取り付けることで、通常の床下換気口の施工に比べ１．５～２倍の換気が可能となり、腐朽菌の発生を未然に防ぎます。

また、地窓を作らないために基礎の鉄筋をまっすぐに通す事ができるので、より一層基礎の強度を高める事ができます。

７つの項目で最高等級

住宅性能表示制度は、家を建てる人が、家の性能を共通のものさしで客観的に確認・評価できるように施工された制度です。優プランの家は耐震等級、耐風等級、劣化対策等級、維持管理対策等級、ホルムアルデヒド発散等級、省エネルギー等級の７項目で最高等級に対応する安心の住まいです。

先進のテクノロジーで耐震性と地震に強い家づくり

優プランの家は、伝統の木造軸組工法に先進のテクノロジーをプラスした住まい。
基礎と土台、土台と柱、柱と筋違いなどのジョイント部分は接合金物でしっかり強化。床と梁と構造用合板を密着させた「剛床」により、横からのねじれやゆがみを防ぎます。さらに筋違いの入った体力壁をバランスよく配置することで地震に強い家づくりを実現します。
また、地震に強いだけではなく長く使い続けることができる「２００年住宅」へ向けての取り組みを行っています。

長く暮らすことは、安心・安全な住まいであるということ。長く住み継げる住宅であるために、構造には耐震性・耐久性に優れた基本性能を、建築後には定期的なメンテナンスを計画。優プランはハード・ソフトの両面から「安心」をカタチにした家づくりをサポート。
最新の技術を終結した確かな品質の住まいを提案します。

公開実大耐震実験で高い耐震性を実証！

優プランの家は地震に強い木の家。その高い性能を検証すべく２００５年３月１６日に大林組技術研究所での公開実大耐震実験が実施されました。実験は２階建て９７㎡（約３０坪の住宅を阪神淡路大震災で記録された８１８gal、新潟県中越地震で記録された２０３６gal、１３１４galの地震波で振動させたもの。震度７クラスの激震を同一建物で３回連続して行うという過酷なものでしたが、金物の変形、木材の破損など構造体の損傷がなく、極めて高い耐震性が実証されました。

「震度」が被害程度や人間の受ける感じで地震の大きさを表すのに対し、「gal」は地震によって発生した揺れの１秒当たりの加速度でその大きさを表します。
標準的な地球上の引力（重力加速度）は、９８０gal。阪神淡路大震災の８１８galは、水平方向の加速度がもう少しで重力加速度と同じになる値。新潟県中越地震（川口町）の２０３６galは、重力加速度の約２倍に相当する加速度です。
優プランの提案する住まいは、この強烈な加速度にも損傷のない住まいです。

信頼の証　新世代ハウス

優プランの家は、（財）日本住宅・木材技術センターにより認定された「木造住宅供給支援システム」をベースに建てられる「新世代ハウス」。
営業・設計・資材調達・施工・維持・管理に至るまで一貫した住宅供給システムと使用や設計等の厳しい基準をクリアした高品質な住まいです。

※「木造住宅供給支援システム」とは？
新しい軸組木造住宅の生産供給システムの開発・普及を目的として平成３年度～５年度に建設省（現国土交通省）が実施した「新世代木造住宅開発事業」の趣旨を継承し、平成６年度から（財）日本住宅・木造技術センターが認定を実施しているものです。
（旧名：新世代木造住宅供給システム）